【2025年版】失敗しない賃貸契約のチェックポイント7選｜見落としがちな初期費用も徹底解説！

✓ 契約前の確認が「安心した新生活」への第一歩

物件探しが終わり、「ここに決めた！」と思ったあとは、いよいよ契約。
でもこのとき、契約書の内容をきちんと確認せずに進めてしまうと、後から「こんなはずじゃなかった…」というトラブルが起こることもあります。

特に初めて賃貸契約をする人は、専門用語や費用の仕組みがわかりづらく、“なんとなく”でサインしてしまうケースも少なくありません。

この記事では、失敗しないための賃貸契約チェックポイントと、意外と見落としやすい費用の内訳を、初心者にもわかりやすく解説します。
これから部屋探しをする方も、ぜひ参考にしてください。

賃貸契約の多くは2年間の定期更新が基本です。
契約書には「契約期間」と「更新にかかる費用（更新料・更新事務手数料）」が明記されています。

更新にかかる費用は、家賃の1か月分程度が目安ですが、物件や地域によって異なります。
「更新にかかる費用のない」物件も増えていますが、更新事務手数料として1〜3万円程度かかる場合も。

👉 POINT：更新費用は毎月の家賃とは別に発生するため、「長く住む予定なら総額でどれくらいになるか」を確認しておくのがおすすめです。

転勤・引っ越しなどで急に退去が必要になる場合、いつまでに退去の連絡をすればいいかを確認しておくことが大切です。

多くの契約書では「退去の1か月前までに連絡」と書かれていますが、
中には2か月前通知が必要な物件や、短期解約違約金（1年未満で退去すると家賃1か月分など）が設定されているケースもあります。

👉 POINT：
引っ越しを考え始めたら、まず契約書を見直す。
予告期間を過ぎてからの連絡だと、翌月分の家賃が発生することもあります。

退去時にトラブルになりやすいのが「原状回復費用」。
原状回復とは、入居前の状態に戻すための費用ですが、経年劣化（自然な傷み）まで請求されることはありません。

国土交通省の「原状回復をめぐるトラブルとガイドライン」にも明記されているように、
・日焼けによる壁紙の変色
・家具の設置による軽いへこみ
などは借主の負担にはなりません。

👉 POINT：
入居時に写真を撮っておく・チェックシートを提出するなど、記録を残すことが後の安心につながります。

家賃・敷金・礼金だけでなく、次のような項目が加わるケースが多いです👇

👉 POINT：
初期費用の総額は、一般的に家賃の4〜6か月分。
同じ家賃でも、物件によって初期費用が1〜2か月分変わることもあるため、見積もりを比較するのが大切です。

契約時に確認しておきたいのが家賃の支払い方法と引き落とし日。
・口座振替
・振込
・クレジットカード払い
など、方法はさまざまです。

特に口座引き落としの場合、引き落とし日が給料日より早いと残高不足になることもあるので要注意。
自分の生活サイクルに合っているかを確認しておきましょう。

エアコンや給湯器などが故障した場合、どこまでがオーナー負担・どこからが入居者負担かを契約前に確認しておくと安心です。
「設備」と「残置物（サービス品）」の違いによって対応が変わる場合があります。

👉 POINT：
契約書の「設備一覧」をチェックし、
「○○は残置物につき修理保証なし」などの記載がないか確認しておきましょう。

宅地建物取引士が説明する「重要事項説明（重説）」では、契約内容や建物の権利関係、制限事項などが説明されます。
聞き慣れない専門用語も多いですが、ここで納得できない点は必ず質問を！

契約後のトラブルを防ぐためにも、重説はサイン前の最重要ステップです。

賃貸契約は、一見難しそうに感じても、ポイントを押さえれば難しくありません。
「更新料」「原状回復」「初期費用」などをしっかり理解しておくことで、後からのトラブルを防ぎ、安心して新生活をスタートできます。

満室本舗では、初めての一人暮らしや転勤の方も安心していただけるサポートを行っています。
契約内容や費用のご説明も丁寧にいたしますので、
「契約が不安」「どんな費用がかかるか知りたい」という方は、どうぞお気軽にご相談ください。